コロナ災難を転機に向けられるか日本の力!1流国のあかしは?

こんにちは楽しみ太郎です!

新型コロナウイルスの拡大が続いている。発症の震源地中国の武漢では終息に向かうようだが

世界では感染拡大中である。日本も現在予断を許さないとの専門家の現状である。

こんな時こそ1流国と2流国の差が現れるをお伝えします。

それでは見ていきましょう。

 

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感染拡大続く新型コロナウイルス

連日世界中のニュースのトップは新型コロナウイルスの話題である。

発信地の中国では沈静化の兆しも出てきたが余談は許せない。

それ以上に心配なのがヨーロッパと中東である。

イタリアはコンテ首相は9日の記者会見で、10日から全土で個人の移動制限を実施すると述べた。

北部ロンバルディア州などに限定していた措置を全土に拡大するとした。

これに、フランスも拡大を続けヨーロッパ全土が厳戒態勢に入ることは

間違いないだろう。

 

中東もひどいことになり始めた。イランの保健省報道官によると、

新型ウイルス感染者数は過去24時間で595人増え、

累計7161人に達した。死者も43人増の237人となった。と報じている。

もはや世界中に蔓延する兆しを見せている。

 

そんな中で日本はかろうじて感染の急激な広がりを防いでいるようである。

しかしこれは、検査数の低さのためだ、などとも言われており実際ははっきりと

捕まえているかわからない。この新型コロナウイルスは、感染しても軽症者は

症状もなく過ぎたり、簡単な風邪症状で終わってしまうことが多いとの見解が出ている。

いづれにしろ警戒はかなりの期間覚悟が必要だろう。

 

 

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今の状況で1流国は何をする?

日本国内では学校の休校が相次ぎ、イベントの自粛も要請され、スポーツや

文化行事が軒並み延期か無観客、中止に追い込まれている。

そんな中で指をくわえているのは2流国だろう。

現状を何とかやり過ごそうと奔走してクタクタになって日々を過ごす。

しかし、1流国はこの事態をチャンスととらえているはずである。

 

テレワークでの在宅勤務は当たり前で、今ならだれでも考えることである。

では、その先は何だろうか?と考えて行動を起こすのが1流国家、1流企業であろう。

事務作業は対面事務作業など殆ど必要がなくそのデータも共有が当たり前である。

そう考えると人口密集地に事務中心の本社機能は必要ないと思われる。

政府は、この際だから、東京1局集中を解消するチャンスととらえ企業の

在り方を変えさせる法整備をしてもらいたい。

 

また一般企業は、仮想本社、仮想事務所の実現を通じて事務作業の生産性向上に

務めてほしい。ここに新規事業の目がありそうである。

製造業は自動化は当たり前だが、そのロボットの活躍の場を工場だけでなく

各家庭や職場に広げていくべきでありそれこそ宝の山だろう。

この状況をチャンスにできるかどうかに、日本が1流国かどうかの

判断が付けられると思う。

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最後までお付き合いくださいまして、
ありがとうございました。

 

 

 

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